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Sustainable Brands Japan （サステナブル・ブランドジャパン）

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Sustainable Brands Japan （サステナブル・ブランドジャパン）

ブランドが社会とつながる、持続可能な未来へ。2006年にアメリカで誕生したSustainable Brands 日本版。「サステナブル・ブランド国際会議」を開催しています。

Sustainable Brands 日本版は、「サステナビリティ（持続可能性）」をテーマにした、ビジネスパーソン向けのニュースメディアです。国内外のESG（Environment/Social/Governance）情報を配信するとともに、これからのビジネスや企業のあり方への提言をさまざまな角度から発信していきます。目指すのは、「サステナビリティ」を継続的に討議するコミュニティの醸成です。私たちは、次の時代を切り拓くブランド・イノベーターをサポートします。

12/09/2024

感性豊かな15歳からの5年間に地方で寮生活を送りながら、思う存分好きな学びを追求してもらおうと生まれた学び舎がある。徳島県神山町で、2023年4月に開校した「神山まるごと高専」だ。令和の新しい高専で、どんな挑戦が始まっているのか――。2年目の夏を迎えた学校を訪ねた。

感性豊かな15歳からの5年間に、地方で寮生活を送りながら、思う存分、自分の好きな学びを追求してもらおうという発想で生まれた学び舎がある。過疎の町から

11/09/2024

アップルとグーグルが創設資金を出資し、より安全な化学物質の利用を促進するイニシアチブ「The Safer Chemistry Impact Fund(より安全な化学インパクトファンド)」は8月21日、産業全体における安全な化学物質の採用を測定・促進するための世界で初めてとなる指標の枠組みを発表した。

サプライチェーン上の有害な化学物質をより安全な代替物質に取り替えることは、持続可能なビジネスを営む上で最大の課題のひとつだ。

11/09/2024

飛騨市は2014年、人口減少・少子高齢化が進み、衰退する市を活性化しようと「広葉樹のまちづくり」事業に着手した。広葉樹の新たな活用方法を生みだし、価値を高めることで、地域や産業、内外の人々の交流を活発にし、森林を持続可能な方法で管理しながら地域資源を次世代に引き継ぐことに取り組んでいる。

岐阜県飛騨市の飛騨の森でクマは踊る(以下、ヒダクマ)は、クリエイティブで革新的な視点から広葉樹の活用と地域活性化に取り組んでいる。

10/09/2024

旅行会社が従業員を募集する場合、典型的な役職が存在する。CEOやオペレーション・マネージャー、販売やマーケティング、プロダクトデザイナー、カスタマーサービスの担当者などだ。そこに、これまでになかったポジションが加わるようになってきている。科学者だ。

環境や社会に配慮した消費が広まり、気候危機に取り組むことが産業を存続させる上で不可欠になろうとするなか、ホスピタリティ・旅行産業が変化を起こすことは非常に重要だ。

09/09/2024

欧米で盛んに使われ、パリ協定の前文にも登場する「気候正義(Climate Justice)」という用語がある。
「正義(Justice)」に関連する用語には他にも、「環境正義」「社会正義」「公正な移行」がある。本記事ではこれらの用語の意味と背景を確認した上で、企業がどのように捉えるべきかのヒントを探ってみよう。

欧米で盛んに使われ、パリ協定の前文にも登場する「気候正義(Climate Justice)」という用語がある。日本ではNPOや活動家が

04/09/2024

日本のエネルギー政策の方向性を示す第7次エネルギー基本計画が、年度内にも策定される。その大きな焦点である脱炭素電源について、経済産業省の有識者会議の議論では、原発回帰、化石燃料の継続利用の流れが濃厚だ。本計画の策定に向け、丁寧な議論は尽くされているのか――。

日本のエネルギー政策の方向性を示す第7次エネルギー基本計画が年度内にも策定される。日本が世界と歩調を合わせ、再エネを主軸とした

04/09/2024

米国で山火事が深刻な問題になる中、米インディアナ州のパデュー大学には山火事対策の研究に尽力する研究者たちがいる。デジタル森林管理研究所はリモートセンシングによって樹木を1本ずつ詳細に調べ、ある地点での山火事の発生可能性とその規模の特定につながる研究を行う。

米国で山火事が深刻な問題になる中、米インディアナ州のパデュー大学には、山火事対策の研究に尽力する研究者たちがいる。同大学のデジタル森林管理研究所は、リモートセンシングによって樹木を1本ずつ詳細に調べ、.....

03/09/2024

今年6月、新たにCSOに就任した松岡伸次氏は、サステナビリティ分野は「非競争領域」であり、自社の取り組みを深化・加速させたいと意気込む。

サステナビリティの先進企業の経営トップ層にインタビューする「サステナブル・オフィサーズ」、第65回は明治ホールディングスの松岡伸次CSOに登場いただきました！

今年6月、新たにCSOに就任した松岡伸次氏は組織改編に携わり、また古田純・前CSOの下で、サステナビリティへの取り組みを推進してきた。松岡氏は、サステナビリティ分野は「非競争領域」であり、自社の取り組みを深化....

02/09/2024

昨今、著名人の性加害や個人への誹謗中傷に伴う企業CMの取りやめなど、企業と人権との関わりが話題になることが多い。
ビジネスと人権に対する取り組みを単なるリスク対応でなく、企業の成長に資する持続的かつ有効な取り組みにするためのポイントを紹介する。
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昨今、著名人の性加害・個人への誹謗中傷に伴う企業CMの取りやめ、国連人権理事会の「ビジネスと人権部会」による声明、小売業・鉄道会社などのカスタマーハラスメント方針策定など

02/09/2024

2024年4月、武蔵野大学に世界で初めて設立された「ウェルビーイング学部」
の先生方によるリレーコラム。

私はウェルビーイングの基盤には、私たちの生命を支えてくれる、自然とのつながりを感じるということがとても重要と考えます。

そう語る、山田博氏の授業とは－－。

私は20年間コーチングという領域で、一人ひとりが自分の大切な価値観や人生の目的を明確にし、それに基づいた選択をし、充実した日々を過ごすことを支援してきました。

02/09/2024

今回は思春期頃の子どもたちと一緒に見る作品としてオススメできる映画を紹介します。子どもたちが主役で「社会の問題と直面する主体」となっているので子どもたちが感情移入をしやすく、問題を一歩自分へ近づけて考えやすいはずです。
子どもたちと一緒に世界への心の旅を。

今回は思春期頃の子どもたちと一緒に見る作品として、オススメできる映画を紹介します。世界や社会の問題へ関心を向けることは、不確実な未来を生き抜くために、そしてビジネスをしていく上でも大切だと考えている方...

29/08/2024

2024年度のSB-Japanフォーラムの第1回目が7月30日に開催され、約40人が参加した。今年度のフォーラムの年間テーマは「リジェネレーション」。リジェネレーションは、「システム自体が再生される」ことを前提とした概念であり、人がつくり出したシステムと環境システムが自ら再生し、繁栄する状態を指す。

今年度のフォーラムの年間テーマは「リジェネレーション」。リジェネレーションは、「システム自体が再生される」ことを前提とした概念であり、人がつくり出したシステムと環境システムが自ら再生し、繁栄する状態を...

29/08/2024

サーキュラーエコノミーを確立させることが重要課題となるなか、日本でもさまざまな素材メーカーが、ステークホルダーとの連携を通じてプラスチックの再生材の活用を進める機運が高まっている。その中で、日立グループの2社と積水化学が、廃材を再生材として循環させたいという“売り手”と、再生材を原材料として活用したいという“買い手”とを結ぶ、再生材版のフリマアプリ的な位置付けで事業化を進める新システムに着目した。

2030年、2050年に向けて資源が循環する経済、サーキュラーエコノミーを確立させることが重要課題となるなか、日本でもさまざまな素材メーカーが

28/08/2024

米小売大手のウォルマートはこのほど、テック企業2社と新たに連携し、食品廃棄物のリサイクルと食品調達の効率化を進めている。全米最大手の有機物リサイクル業者デナリとは、そのデパッケージ技術を、全米の1000店舗以上で実装し、食品廃棄物のリサイクルをより効率化する。

米小売大手のウォルマートはこのほど、テック企業2社と新たに連携し、食品廃棄物のリサイクルと食品調達の効率化を進めている。

27/08/2024

国連は今年6月「情報の誠実性のための国連グローバル原則(The United Nations Global Principles for Information Integrity)」を発表した。デジタル時代の進展と人工知能(AI)の出現によって、誤った情報やヘイトスピーチがまん延する現状を危惧し、国際社会に対策を求めたものだ。次いで7月には、国際的なPR・コミュニケーション業界連盟(Global Alliance for PR and Communication Management、以下GAPRCM)が国連に対し、「責任あるコミュニケーション」をSDGsの18番目の目標に設定するよう要請した。

国連は今年6月「情報の誠実性のための国連グローバル原則」を発表した。デジタル時代の進展と人工知能(AI)の出現によって、誤った情報やヘイトスピーチがまん延する現状を危惧し、国際社会に対策を求めたものだ。

26/08/2024

連日の暑さに命の危険さえ感じる一方、熱波は私たちの「食」にも牙を向け始めている。
影響は食にとどまらない。銅や石油などの鉱物資源やなんと脱炭素のために欠かせない再生可能エネルギーの電源にも及ぶ。温暖化がもたらす“複雑怪奇で危険”な連鎖についてお話しする。

連日の暑さに命の危険さえ感じる一方、熱波は私たちの「食」にも牙を向け始めている。8月下旬時点でスーパーなどから

23/08/2024

今週のTOP５記事はこちら👑👀
要チェックです!!

1)グリーンウォッシュに「うっかり」陥らないために――
国際NGOが広告コミュニケーション業界向けに規制対応ガイドを公開
https://www.sustainablebrands.jp/news/us/detail/1223500_1532.html

2)コーヒー豆を使わない、気候変動に適応する代替コーヒー　開発進めるスタートアップ2社に話を聞く
https://www.sustainablebrands.jp/news/us/detail/1223400_1532.html

3)戦後79年　沖縄・竹富島の持続可能な暮らしは、旧日本軍兵士と島民の交流が萌芽に？
https://www.sustainablebrands.jp/article/story/detail/1223451_1534.html

4)ドイツの地方発、都市哲学に見る持続可能性
【高松平藏コラム】第5回ドイツで聞いたことがない「まちづくり」という言葉
https://www.sustainablebrands.jp/article/sbjeye/detail/1223450_1535.html

5)サステナブルな製品を当たり前に――EUが施行した「新エコデザイン規則」が企業に与える影響とは
https://www.sustainablebrands.jp/news/us/detail/1223550_1532.html

欧州連合(EU)で7月、「持続可能な製品のためのエコデザイン規則」が施行された。EUで製造された製品に限らず、EU域内で流通するほぼ全ての製品に適用される。

21/08/2024

サプライチェーン上の原材料調達における「人権と環境に包括的に取り組む手段」として企業が取り入れ、日本でも市場規模が年々増加しているフェアトレード認証製品を、社内のカフェや制服に用いるコーヒー豆やコットンなどについても積極的に調達することで、社会的インパクトをより拡大させようという動きが、広まりつつある。このほど認定NPO法人「フェアトレード・ラベル・ジャパン」はそうした企業を認定・評価する「フェアトレード・ワークプレイス登録制度」を新たに導入。すでに幅広い業種の7企業が制度に参加し、従業員のサステナビリティ意識の向上にも一役買っているようだ。

サプライチェーン上の原材料調達における「人権と環境に包括的に取り組む手段」として企業が取り入れ、日本でも市場規模が年々増加している

21/08/2024

数年前まで、ビジネスの世界で「人権」という言葉が使われることは、ほとんどありませんでしたが、今では企業にとって非常に重要なテーマの一つになっています。国や政府だけでなく、企業も人権尊重の責任を果たすべきだという考え方や、そのための取り組みを「ビジネスと人権(Business and Human Rights)」と呼びます。

オウルズコンサルティンググループプリンシパル、矢守亜夕美さんが、10回にわたって、「ビジネスと人権」の考え方や企業の取り組み事例、特に注目すべきトレンドなどを分かりやすく解説するコラムシリーズ、「ビジネスと人権」:今とこれからを考える、がスタートしました。

初回は、「今、すべての企業が注目すべき「ビジネスと人権」とは？」。ぜひじっくりとお読みください。

最近、経済ニュースや新聞で「人権」という単語をよく目にするようになったと感じている方は多いのではないでしょうか。

20/08/2024

欧州連合(EU)で7月、「持続可能な製品のためのエコデザイン規則」が施行された。EUで製造された製品に限らず、EU域内で流通するほぼ全ての製品に適用される。今後、EU域外のメーカーや輸入業者、卸売業者、小売店、販売店にも影響が及ぶことになり、世界各地の企業やブランドは同規則への対応を余儀なくされるだろう。

19/08/2024

10年以上前のことだが、ドイツにリサーチに来た研究者の知人が、ついでに筆者を訪ねてくれ、意見交換の機会を持った。その中で「地方行政でインタビューをしたが『まちづくり』というのが伝わらない」という話が出てきた。

それもそのはずで、「まちづくり」は日本独自の文脈の中で使われている言葉だからだ。ドイツ語でぴったり直訳できるものがない。

10年以上前のことだが、ドイツにリサーチに来た研究者の知人が、ついでに筆者を訪ねてくれ、

15/08/2024

沖縄・竹富島の自然を守る砦が、1986年に地元公民館が制定した「竹富島憲章」だ。
サステナブルといった言葉も概念もない時代、島の持続可能性を高める確固たる決まりが並ぶ憲章はなぜ定められたのか？その源流をたどると意外な存在が見えてきた。
今日は79回目の終戦の日。

沖縄県南端、八重山列島の竹富島は自然の美しさと緩やかな時間の流れ、コンクリート構造物の少なさで人気を集めている。美しさを守る

14/08/2024

世界各国でグリーンウォッシュ規制が加速している。多くの企業が対応に追われる中、気候変動対策に取り組む広告・PR関係者のネットワークNGOが、対応ガイドを公開した。最新の法令の要旨に加え、誤解を招く表現や根拠のない訴求に陥らないための具体的な指針を示す。

世界各国でグリーンウォッシュ規制が加速している。多くの企業が対応に追われる中、気候変動対策に取り組む広告・PR関係者のネットワークNGOが、対応ガイドを公開した。

13/08/2024

近年、コーヒー豆を使わない代替コーヒーの開発が進んでいる。今回紹介するシンガポールと米国のスタートアップは、コーヒー豆を一切使わずに食品廃棄物を活用してコーヒーの風味を再現することで、気候変動や環境にマイナスの影響をもたらすコーヒーの生産方法を根本から変えようと取り組んでいる。

近年、コーヒー豆を使わない代替コーヒーの開発が進んでいる。今回紹介するスタートアップは、コーヒー豆を一切使わずに食品廃棄物を活用して、気候変動や環境にマイナスの影響をもたらすコーヒーの生産方法を根本か...

10/08/2024

映画キュレーターでライターのアーヤ藍さん（当サイトでコラム「『出会い・感じる』から始めるサステナビリティ」を執筆中）の新編著『世界を配給する人びと遠いところの声を聴く』(春眠舎)の紹介記事です。本の内容は、5人の“世界を配給する人々”の物語。この夏、ぜひじっくりと読んでほしい一冊です。

サステナブル・ブランドジャパンの本サイトでコラム「『出会い・感じる』から始めるサステナビリティ」を執筆している、映画キュレーターでライターのアーヤ藍氏がこのほど、新編著『世界を配給する人びと遠いとこ....

07/08/2024

国際NGOワールド・ベンチマーキング・アライアンス(WBA)はこのほど、世界で最も影響力のある2000社を「人権の尊重」「ディーセント・ワークの提供」「倫理的行動」における企業責任の観点から評価したソーシャル・ベンチマーク2024を発表した。
注目したいのは、評価対象企業の90%が3カテゴリーにおいて20点満点中10点未満で、社会からの基本的な期待に応えられていないことだ。

国際NGOワールド・ベンチマーキング・アライアンス(WBA)はこのほど、世界で最も影響力のある2000社を「人権の尊重」「ディーセント・ワークの提供」「倫理的行動」における企業責任の観点から評価したソーシャル・ベンチ...

06/08/2024

持続可能な生理用品である「月経カップ」はなぜ普及しないのか。立命館大学政策科学部などの研究チームはこのほど、日本とフランス、インドネシアの消費者を対象に調査を行い、月経カップの利用を促進するための効果的な戦略を探った。

柔軟性のある医療用シリコンでつくられ、繰り返し使える月経カップは、使い捨ての生理用ナプキンやタンポンに代わる持続可能な製品だ。しかし、普及は限定的で、その要因も完全には明らかになっていない。

持続可能な生理用品である「月経カップ」はなぜ普及しないのか。立命館大学政策科学部などの研究チームはこのほど、日本とフランス、インドネシアの消費者を対象に調査を行い、月経カップの利用を促進するための効果...

05/08/2024

サステナブル・ブランド国際会議2025 東京・丸の内が、東京国際フォーラムを主要会場とし2025年3月18日(火)、19日(水)に開催されることが決定しました！
サステナブルなブランドとしてのプレゼンスを示し新たな共創パートナーを開拓されたいスポンサー企業を募集しています。

サステナブル・ブランド国際会議2025 東京・丸の内」の開催が、東京国際フォーラムを主要会場として、2025年3月18日(火)、19日(水)に決定しました。

05/08/2024

3本は鳥のために、2本は蝶のために――。住宅住宅を建築時に、その地の気候風土に合った在来樹種を植栽する積水ハウスの取り組みが、生物多様性に大きく貢献していることが分かってきた。小さな庭の植栽は、都市のネイチャーポジティブにどんなインパクトを与えるのだろうか。

“3本は鳥のために、2本は蝶(ちょう)のために”という思いから、庭に5本の木を植える。住宅メーカーが事業活動の一環で、

01/08/2024

「史上最も暑い年」とされた2023年を上回り、観測史上最も暑い日が世界で続発している2024年。日本でも全国各地を「危険な暑さ」が襲うなか、7月が終わり、8月を迎えた。そんな今日、8月1日は、“アースオーバーシュートデー(Earth Overshoot Day)”。人類が、その1年で再生できる生物資源をすべて使い果たしてしまう日だ。

日付は毎年変動するものの、この10年は計算の結果、8月になってすぐの日になることが多い。つまり人類は毎年、残りの5カ月を、地球の資源を過剰に使用することによって生活し、地球にダメージを与え続けていることになる。酷暑のなか、きょう1日、その意味するところを考えてみてはどうだろうか――。

「史上最も暑い年」とされた2023年を上回り、観測史上最も暑い日が世界で続発している2024年。日本でも全国各地を