27/11/2025
◇◇◇2025年12月発売の雑誌◇◇◇
https://www.yokendo.com/all-magazines/
弊社では、毎月1日に「農業および園芸」「機械の研究」を発刊しております。いずれも創刊から半世紀を超えて、最新、最先端の内容をお伝えしております。弊社サイトより是非お求めください。
〇農業および園芸
https://www.yokendo.com/all-magazines/nouen/
◆巻頭記事◆
農業のサスティナビリティ・トランジションの現状と今後の見通し
令和6年に食料・農業・農村基本法が改正されたが、その主要なポイントは、①国民一人一人の(食料の安定供給ではなく)「食料安全保障」を基本理念の中心に据えたこと、②「環境と調和のとれた食料システム」を新たな基本理念においたことである。さらにその基本理念の下で、人口減少下における農業生産の方向性を、「生産性の向上」「付加価値の向上」「環境負荷低減」の3つに明確化している。「生産性の向上」と「付加価値の向上」のためには情報通信技術を活用したスマート化が、「環境負荷低減」には再生可能エネルギー(再エネ)を最大限の活用が不可欠と思われる。
そのような背景の下で、鷲津ほかでは、「スマート農業へのサスティナビリティ・トランジションの現状-都道府県別農業計画のサーベイに基づいて-」と題して、日本の各都道府県が公表している農業農村振興計画や農林水産業振興計画などの農業分野における最上位計画、および、スマート農業推進計画・方針など、スマート農業の推進に関連して各県が策定した資料を用いて、2023年3月時点のスマート農業と再エネ利用の取り組み実態を調査した。
その際、再エネを活用したスマート農業システムへの移行は、サスティナビリティ・トランジションの方法論に沿って推進されることで効率化されるとの仮定の下で、取り組み実態の評価をおこなった。本稿ではスマート農業システムへの移行について、同論文を振り返るとともに、その後実施した農村での再エネ利用の推進実態に関する調査結果を報告し、改正された食料・農業・農村基本法で定められた3つの農業生産の方向性の進展状況を総合的に考察する。
早稲田大学
鷲津明由
野津喬
株式会社アール・ピー・アイ
景浦智也
丸木英明
〇機械の研究
https://www.yokendo.com/all-magazines/kiken/
◆巻頭記事◆
電磁解析による材料評価の基礎(1)
電磁気的な材料評価には種々の手法がある。ここでははじめにそれらに共通の電磁気学の大まかな把握について記す。これは、当該分野の基盤をなす物理を簡易に復習しておくことを意図したものである。これに続いて、若干の例として、直流電流による表面き裂評価、磁気的直交異方性材料の静磁場による、また交流磁場による非接触応力評価の原理について概説する。
本報では電磁気学の基礎について記す。
電子磁気工業(株) 顧問
東北大学 名誉教授
坂真澄
秋田大学 理工学研究科 准教授
趙旭
#養賢堂 #農業および園芸 #畜産の研究 #機械の研究