トラベルジャーナル Travel Journal

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トラベルジャーナル Travel Journal Weekly Travel Journal 　（TJ / トラベルジャーナル） 1964年創刊の観光ビジネス専門誌。観光立国を支えるすべての人々に向けてを媒体コンセプトに、これからのツーリズムを拓くためのビジネスのヒントを発信しています。
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23/02/2025

「年収103万円の壁」の見直しもいいですが、観光・旅行業界にとって国内旅行に立ちはだかる壁も看過できない問題です。すでに日本人の国内旅行は少子高齢化や人口減少などにより、17年の6億4751万人をピークに減少。コロナ禍を経て23年は4億9758万人にまで縮小しました。リクルートは日本人国内旅行のダウントレンドにより、訪日外客が日本人の延べ泊数を上回る未来を予測しています。社会構造の変化や経済の長期停滞といった壁に私たちはどう向き合っていったらよいのでしょう。
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16/02/2025

AIの文字が連日紙面を飾り、目にしない日はありません。中国のディープシークが新モデルを発表してから熱は高まっています。片や米オープンAIは旅行予約もこなすAIエージェントを発表し、OTAらと連携して改良していくとして注目を集めています。旅行検索のデジタル化は旅行先の知識に乏しい消費者を有名観光地に集中させる負の側面がありましたが、「文脈から潜在需要をくみ取って提案できるのがAIの強み」と指摘するのはブッキング・ドットコム。だとすれば、AIを味方に付けなければ。
https://www.tjnet.co.jp/2025/02/16/contents-261/

10/02/2025

2025年は「昭和100年」と盛り上がりを見せそうです。とかく昭和の時代は令和の現代と対比され、180度価値観の異なる古さの象徴として語られることも多い昨今。一方で昭和歌謡をはじめとする芸能・文化、高度成長期特有の社会・慣習などノスタルジックな事象が、昭和の時代を知らない層にも新しさをもって受け入れられています。特集では昭和100年をキーワードにしたビジネスアプローチを考えました。黒須靖史さんによる企画のイロハは他のテーマにも応用できる永久保存版です。
https://www.tjnet.co.jp/2025/02/09/contents-260/

02/02/2025

おそらく今年も、私たちは命の危険を感じるほどの酷暑を体験することになるのでしょう。夏だけでなく、地球温暖化の影響を感じる局面は増えています。気候変動は自然災害を引き起こし、観光産業に甚大な影響を及ぼしますが、観光産業が負う責任と果たす役割は大きく、COP29のバクー宣言ではそれがコミットメントとして打ち出されました。もう他人事ではいられません。観光が経済をけん引する重要産業となるために必要なことと捉えています。米国のパリ協定離脱にがくぜんとしつつ……。
https://www.tjnet.co.jp/2025/02/02/contents-259/

26/01/2025

訪日外国人消費額が8兆円を突破し、訪日外国人旅行者4000万人達成も目前に迫ります。記録的な円安などを背景にした力強いインバウンド需要により、25年は日本の観光産業にとってひとつの転換点を迎えることは間違いありません。一方で「日本の主力産業として評価されてしかるべきなのに産業に対するイメージは決して良くない」と日本観光振興協会理事長の最明仁さんは嘆きます。産業界が訪日4000万人時代にふさわしい評価を得るためには……。一歩立ち止まって考えてみました。
https://www.tjnet.co.jp/2025/01/26/contents-258/

19/01/2025

25年はどんな年になるのか。旅行業関係者の関心事はやはり海外旅行市場の回復度でしょう。JTB総合研究所の黒須宏志フェローは1410万人と予想しました。コロナ禍前の7割で停滞を意味しますが、「業界人が先に意気阻喪してはいけない」と鼓舞します。一方、旅が幸福を得る手段に変わると予想するのはSPIあ・える倶楽部の篠塚恭一代表取締役。国民の5人に1人が後期高齢者となる25年問題を別の視点で捉えればマイナスばかりではありません。需要喚起と創出のアイデアが待ち望まれます。
https://www.tjnet.co.jp/2025/01/19/contents-257/

05/01/2025

ドナルド・トランプが1月20日、米大統領に返り咲きます。世界に混乱を招くとの警戒感も強まりますが、25年はこのリーダーの一挙手一投足が注目を集めるのは間違いありません。リーダーということで考えると、多様な業態で構成されるツーリズム産業の牽引役は誰なのかという疑問が湧いてきます。いまや訪日外国人消費額は8兆円に迫り、自動車産業に次ぐ輸出額。産業界を牽引する真のリーダーの存在が必要で、どの業態がその役割を担うのか。新春特集はそんなテーマを考えてみました。
https://www.tjnet.co.jp/2025/01/05/contents-256/

22/12/2024

10大ニュースでその年を振り返る特集は長年にわたり続けてきた恒例企画です。編集部があらかじめ30項目に絞り込み、観光産業のキーパーソンに一斉アンケートをかけて投票していただきます。ここ数年気になっていることは、企業が生み出すヒット企画やトレンドがめっきり減っていること。もちろん30項目の選定には編集部の独自視点が加わるとはいえ、過去と比べ減少は明らか。そこに気づいた指摘は昨年から見られたものの、今年は明白に。この傾向が今年限りであることを願い、エールを送ります。
https://www.tjnet.co.jp/2024/12/22/contents-255/

15/12/2024

東京は本当に眠らない街なのでしょうか。夜食事をしていてもずいぶん早い時間に閉店を告げられることが増えたような気がします。店を出れば、行き場を失った外国人観光客があふれるばかり。インバウンド受け入れ面の課題としてナイトタイムエコノミーの活性化が指摘されて久しいですが、コロナ禍以降、人手不足などの影響からむしろ後退した印象すらあります。一方、原稿を依頼した識者の皆さんは東京の夜は本当に魅力的ではないのかと疑問を呈します。東京の夜をもっと楽しくするための特集です。
https://www.tjnet.co.jp/2024/12/15/contents-254/

08/12/2024

本誌が初めて地銀を巻頭特集で取り上げたのは12年。当時のアンケート調査では、地域の観光振興支援として行っていることの筆頭に観光商談会の開催が挙げられ、観光推進協議会の運営、観光セミナー、物産展などと続きます。それから10年以上がたち、いまや子会社での旅行業登録や本体でも登録を視野に入れる動きが見られるまでになりました。側面支援から観光の主体的なプレーヤーへ。特に存在感を増している2行の地銀に注目しました。識者からは期待を反映して辛口のエールも。
https://www.tjnet.co.jp/2024/12/08/contents-253/

01/12/2024

少子化に伴う生徒数の減少によって全国で毎年約450もの廃校が生まれています。02～20年度に廃校が最も多いのは北海道（858校）ですが、次いで東京都（322校）となるなど地方に限った話ではありません。地域の実情やニーズを踏まえて廃校施設を有効活用していくことが自治体にとっての課題で、文科省もプロジェクトを立ち上げ、事業者とのマッチングを進めます。特集では地域の思いが詰まった特別な空間をもっとツーリズムのコンテンツとして生かせないか、その可能性を考えました。
https://www.tjnet.co.jp/2024/12/01/contents-252/

24/11/2024

DMCに光が当たっています。端的にいえば地域の旅行手配を行うオペレーターで、日本ではJTBの47DMC戦略で知られるところ。しかし今、外国人富裕層を誘致するモデル観光地が自らDMC機能を備えたり、新たにDMC組織を設置する模索を始めました。1970年代に欧米で始まったとされるDMCが指すものは実のところ幅広く、ややもすれば古くて新しい存在になりつつあるのかもしれません。長年この領域を研究する國學院大學の小林裕和教授は「旅行ビジネスのイノベーションの姿」と指摘しています。
https://www.tjnet.co.jp/2024/11/24/contents-251/

17/11/2024

日本でも米国の電子渡航認証制度（ESTA）をモデルにした日本版ESTAを30年までに導入していくことになりました。短期滞在ビザが免除される国・地域からの訪問客が対象で、入国前に氏名や旅券情報、滞在先のほか、訪日目的に応じて商談相手や利用旅行会社などを申告する仕組みのようです。電子渡航認証はいまや世界の潮流。特集ではツーリズムへの影響や課題を考察しました。JR東日本VTSの高橋敦司さんは「日本版と銘打つものに良い印象がない」と指摘しますが、どのような制度になるのでしょう。
https://www.tjnet.co.jp/2024/11/17/contents-250/

10/11/2024

修学旅行に吹く逆風は想像以上に多方面に影響が及びます。学校、保護者、自治体、旅行会社だけでなく、子供の将来、引いては旅行・観光産業の未来においても。東京都葛飾区が全員無償化に踏み切ったことに異を唱える業界関係者はいないでしょう。課題はこの動きをどうやって広げていくか。今回意見を求めた識者はそろって国の関与を叫んでいます。「教育は国が持続可能であるための最大の投資」と指摘する駒沢女子大学の鮫島卓教授は次期観光立国推進基本計画に盛り込むことを提言しています。
https://www.tjnet.co.jp/2024/11/10/contents-249/

03/11/2024

家の近くに不定期で間借り出店する小さな本屋さんがあります。店先には「あなたに合う本おすすめします」と直筆の看板。店主の本に対する思いが伝わってきます。街中から書店が消えていくなか、最近はコンセプト型店舗や本に囲まれたカフェ・宿など、本の価値を新たに見直すような展開がずいぶん増えてきました。デジタルでなんでも済んでしまう時代だからこそ紙の本と向き合う時間を大切にしたいものです。特集は恒例の本の企画。果たしてあなたに合う本、おすすめできたでしょうか。
https://www.tjnet.co.jp/2024/11/03/contents-248/

20/10/2024

伊勢志摩でウツボ、福島でイセエビ、函館でブリ、海外でワインを楽しむなら英国。気候変動の影響でその土地の名物といわれる食材が減少し、新たな代名詞になるかもしれないものたちです。「いま○○を出す店があったら、それはヤバイよ」。夏に旅行した際、土地の名物を期待して立ち寄った飲食店でこう言われました。無理に出せば味の低下や料金の高騰を招くことに。流通側も消費側も変化をしなやかに受け止めなければなりません。旅行業は行動の変化を促す大事な役割を担っています。
https://www.tjnet.co.jp/2024/10/20/contents-247/

13/10/2024

旅は人間の本能といわれますが、海外旅行の停滞ぶりを見ると現代に生きる日本人の旅する力はすっかり衰えてしまったと思わざるを得ません。旅先の情報を集め、現地の人々と触れ合い、トラブルに直面しながらその地について肌で感じ、成り立ちや文化を知る。旅する力は旅から学ぶ力でもあります。エイチの萬年良子さんは旅する力をトラベルリテラシーと表現。本質的な旅の体験こそ人生の学びと説きます。旅する力が衰えたのなら産業界による育成が急務ではないかという問題意識からの特集です。
https://www.tjnet.co.jp/2024/10/13/contents-246/

06/10/2024

クールといわれる日本のコンテンツ。それを海外に売り込む戦略が観光産業や地域産業の成長に結び付いている実感が何となく湧かないのは、自分の無知ゆえか否か。それとも対象領域が広範なためか。そんなモヤモヤは、クールジャパン戦略の実績として挙げられた数字を見ても、なかなか晴れません。1つの解は、「観光や地域の総合戦略と連携することが大前提」というJR東日本びゅうツーリズム＆セールスの高橋敦司社長の指摘。再起動した戦略に観光産業側が目を向けてみることも大切です。
https://www.tjnet.co.jp/2024/10/06/contents-245/

住所

千代田区隼町3/19
Chiyoda-ku, Tokyo
102ｰ0083

ウェブサイト

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